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さて、サラリーマンの首がいかに飛びやすいか、を記述したいと思います。
目的は、これを読んだ方に「えええー！そんな簡単に飛ぶのか！ていうか飛ばされ方がたまらなく不愉快！こりゃ何か対策しないとまずいね！！！」と思っていただくためです。
えー、以下は、どこかで本を読みかじったり、他人から聞いた話だったり、wikiって適当にリライトしたものとは違います。
ワタクシの実体験でありまして、だからこそリアルである反面、一般論としてはちょっと違うところもありますが、十分参考になる話と思います。（どっちなんだよ！って言われそうですがｗｗ）
実はわたくし白状しますが、いわゆる「管理職」として、従業員が約400人のとある企業のリストラを「する側」として働いたことがあるんです。
その体験をここでシェアしようと思います。
リストラのきっかけは、「来年度以降、数年間はどうやっても売り上げ規模が大幅に小さくなり、大赤字になることがほぼ確実」との見通しが社内に出たことによります。
「はぁ？だったら何かキャンペーンを打つとか、営業を強化するとか、効果的な広告をするとか、いくらでも売り上げを増やす方法があるだろ！くだらん！」
と思われるのも仕方ありませんが、「そういう手が打てない企業も少なからずある」ということだけは知っておいて損はありません。
とにかく、そういう手法がとれない会社であったわけです。
ではどうするか。
まず、「どうすれば黒字になるかの計算」が行われます。今回の場合は、売り上げが減る前提ですから、どこまで経費を下げれば良いのかを計算します。
すると、大幅にコストカットをしなくてはいけないという「超びっくりな数字」が出てきました。昼休みに照明を消したり、カラーコピーは極力減らす、のような精神論では到底たどり着けない数字なわけです。
ではどうするか。
一応、「今がんばってくれている従業員の雇用は守りたい」という気持ちがあるので、在庫品や不要な資産を売却したり、コスト低減を織り込んだりして、何とか社員の首を飛ばさないようにいろいろ計画するわけです。が、んが、やはり到底黒字には届かなかったのです。
ではどうするか。
やはり、最も高い費用つまり「人件費」を下げることを検討します。
つまり、「何人減らせば良いの？」ということになります。これは実は非常に簡単な計算ではじき出すことができます。
当社の場合、「150人規模」ということになりました。
いいですか？全員で400人しかいない会社で、150人を削減するんですよ？
こういう場合、どのようにして削減対象者を選ぶと思います？
「これまでの実績が良い人は残る」
「勤務態度が良い人は残る」
「出勤率が高い人（＝休暇をあまりとらない人）が残る」
「勤続年数が長い人は残る」
「大卒以上の人は残る」
「資格をたくさん持っている人は残る」
「小さい子供がいると残る」
「家を買ってローンがある人は残る」
「自分にしかできない仕事がある人は残る」
「転職の難しい35歳以上の人は残る」
「上司に気に入られている部下は残る」
・・・・
等々、従業員の間ではうわさが飛び交いました。
しかし、事実はまったく違います。
「小さくなった売り上げ規模なりに、会社が回る最低限だけ残し、あとは首をバッサリ斬る」
これです。実績とか勤続年数とか年齢とか、まっっっったく考慮しません！！（キッパリ）
たとえば、いままでの売り上げを100とし、来年度50とします。つまり半減ですね。
ですから、10人いる職場は5人にします。6人いる職場は3人にします。そのとき、上記のようなことは一切考慮しません。単純に作業内容で決めます。
それでも、迷うことはあります。「2人のうち、どちらを残し、どちらをクビにするか決めなくてはいけないが、決め手が無い」という場合でも、どちらかを選択をしなくてはなりません。
これは、「給料が高いほうを斬る」となります。
そりゃそうです。目的は「人件費削減」なのですから、高い人に辞めてもらうのが理にかなっています。
そうです！！
カンの良い方はもうお分かりでしょうが、「給料を高くしようと努力した人」から、真っ先に斬られるのです。
なんということでしょう！（ビフォーアフター風）
しかしそれがリアルです。
次回の記事で、そのあたりをもう少し詳しく述べます。